風圧力早見表(速度圧q＝0.6EV₀²・地表面粗度区分・E)

風圧力は速度圧×風力係数で、速度圧はq＝0.6EV₀²(N/m²)です(建築基準法施行令第87条)。Eは地表面粗度区分と高さで決まる係数(E＝Er²×Gf)、V₀は地方ごとに30〜46m/sの基準風速。告示1454号の式で、高さ別のEとV₀別の速度圧を計算しました。

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速度圧の式は?q＝0.6EV₀²E＝Er²×Gf(単位N/m²)

V₀(基準風速)の範囲は?30〜46m/s告示1454号第二の地方区分(2m/sきざみ)

粗度区分Ⅲ・H10m・V₀34m/sの速度圧は?約1,093N/m²E＝1.576(当サイト計算)

海岸線・湖岸線から500m以内は?地表面粗度区分Ⅱ特定行政庁が規則でⅠ・Ⅳと定めた区域を除く。対岸まで1,500m以上。高さ13m以下などは除く

Eの高さHはどこ?建築物の高さと軒の高さの平均例: 高さ12m・軒高8mならH＝10m

風をさえぎる建物・防風林があると?速度圧を1/2まで減らせる有効にさえぎる方向について(令第87条第3項)

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表1: 地表面粗度区分とZb・ZG・α・Gf(告示1454号第一)

区分	区域	Zb m	ZG m	α	Gf H≦10m	Gf H≧40m
Ⅰ	極めて平坦で障害物がないものとして特定行政庁が規則で定める区域	5	250	0.10	2.0	1.8
Ⅱ	Ⅰ・Ⅳ以外の区域のうち、海岸線・湖岸線(対岸まで1,500m以上)から500m以内の地域(建築物の高さ13m以下の場合、又は岸から200mを超え、かつ高さ31m以下の場合を除く)、又はそれ以外の地域のうち、極めて平坦で障害物が散在しているものとして特定行政庁が規則で定める区域	5	350	0.15	2.2	2.0
Ⅲ	Ⅰ・Ⅱ・Ⅳ以外の区域	5	450	0.20	2.5	2.1
Ⅳ	都市化が極めて著しいものとして特定行政庁が規則で定める区域	10	550	0.27	3.1	2.3

※ 平成12年建設省告示第1454号第一第2項・第3項の表(区域の定義は令和2年国土交通省告示第1437号による改正後、2022年1月1日施行)。E＝Er²×Gf、Er＝1.7(H／ZG)^α(HがZb以下ならHの代わりにZb)。Hは建築物の高さと軒の高さとの平均(m)。GfはHが10mを超え40m未満のとき、10m以下と40m以上の値を直線補間します。局地的な地形や地物の影響で平均風速が割り増されるおそれがある場合は、その影響を考慮します。Gfは風洞試験又は実測の結果にもとづいて算出することもできます。

表2: 高さH別のE(＝Er²×Gf)

H(m)	粗度区分Ⅰ	Ⅱ	Ⅲ	Ⅳ
5	2.643	1.777	1.194	1.029
6	2.741	1.877	1.285	1.029
7	2.827	1.966	1.366	1.029
8	2.904	2.047	1.441	1.029
9	2.973	2.120	1.511	1.029
10	3.036	2.188	1.576	1.029
12	3.128	2.297	1.677	1.116
13	3.168	2.346	1.722	1.155
15	3.238	2.434	1.804	1.226
18	3.324	2.547	1.909	1.316
20	3.371	2.612	1.969	1.368
25	3.465	2.750	2.092	1.470
30	3.530	2.858	2.185	1.542
31	3.541	2.877	2.200	1.553
35	3.576	2.945	2.254	1.589
40	3.606	3.015	2.305	1.614
45	3.692	3.124	2.416	1.720
50	3.770	3.224	2.520	1.821
55	3.843	3.318	2.618	1.917
60	3.910	3.405	2.711	2.009

※ 告示1454号第一の式で当サイトが計算(小数3桁に四捨五入)。HがZb(Ⅰ〜Ⅲは5m、Ⅳは10m)以下のときEは一定です。速度圧は q＝0.6×E×V₀²(N/m²)。

表3: 高さH別のEr(平均風速の高さ方向の分布係数)とGf(ガスト影響係数)

H(m)	Er				Gf
H(m)	Ⅰ	Ⅱ	Ⅲ	Ⅳ	Ⅰ	Ⅱ	Ⅲ	Ⅳ
5	1.150	0.899	0.691	0.576	2.000	2.200	2.500	3.100
6	1.171	0.924	0.717	0.576	2.000	2.200	2.500	3.100
7	1.189	0.945	0.739	0.576	2.000	2.200	2.500	3.100
8	1.205	0.964	0.759	0.576	2.000	2.200	2.500	3.100
9	1.219	0.982	0.777	0.576	2.000	2.200	2.500	3.100
10	1.232	0.997	0.794	0.576	2.000	2.200	2.500	3.100
12	1.255	1.025	0.823	0.605	1.987	2.187	2.473	3.047
13	1.265	1.037	0.837	0.618	1.980	2.180	2.460	3.020
15	1.283	1.060	0.861	0.643	1.967	2.167	2.433	2.967
18	1.307	1.089	0.893	0.675	1.947	2.147	2.393	2.887
20	1.321	1.107	0.912	0.695	1.933	2.133	2.367	2.833
25	1.350	1.144	0.954	0.738	1.900	2.100	2.300	2.700
30	1.375	1.176	0.989	0.775	1.867	2.067	2.233	2.567
31	1.380	1.182	0.996	0.782	1.860	2.060	2.220	2.540
35	1.397	1.204	1.020	0.808	1.833	2.033	2.167	2.433
40	1.415	1.228	1.048	0.838	1.800	2.000	2.100	2.300
45	1.432	1.250	1.073	0.865	1.800	2.000	2.100	2.300
50	1.447	1.270	1.095	0.890	1.800	2.000	2.100	2.300
55	1.461	1.288	1.117	0.913	1.800	2.000	2.100	2.300
60	1.474	1.305	1.136	0.935	1.800	2.000	2.100	2.300

※ Er＝1.7(Zb／ZG)^α(H≦Zb)、1.7(H／ZG)^α(H＞Zb)、Gfは表1の値と直線補間で当サイトが計算(いずれも小数3桁に四捨五入)。

表4: 速度圧q(N/m²)— 地表面粗度区分Ⅲ

H(m)＼V₀(m/s)	30	32	34	36	38	40	42	44	46
5	645	734	828	929	1,035	1,147	1,264	1,387	1,516
7	738	840	948	1,063	1,184	1,312	1,446	1,587	1,735
10	851	968	1,093	1,225	1,365	1,513	1,668	1,831	2,001
13	930	1,058	1,195	1,339	1,492	1,653	1,823	2,001	2,187
15	974	1,108	1,251	1,403	1,563	1,732	1,909	2,096	2,290
20	1,063	1,210	1,365	1,531	1,706	1,890	2,084	2,287	2,499
25	1,130	1,285	1,451	1,627	1,812	2,008	2,214	2,430	2,656
31	1,188	1,352	1,526	1,711	1,906	2,112	2,329	2,556	2,794
40	1,245	1,416	1,599	1,792	1,997	2,213	2,440	2,677	2,926
50	1,361	1,548	1,748	1,960	2,183	2,419	2,667	2,927	3,200
60	1,464	1,665	1,880	2,108	2,349	2,602	2,869	3,149	3,442

※ q＝0.6EV₀²(令第87条第2項)を当サイトが計算。Eは丸める前の値を使い、qは1N/m²未満を四捨五入。粗度区分Ⅲは、特定行政庁が規則でⅠ・Ⅳ・Ⅱを定めた区域と海岸・湖岸の近く(表1のⅡ)を除く区域です。

表5: 速度圧q(N/m²)— 地表面粗度区分Ⅱ

H(m)＼V₀(m/s)	30	32	34	36	38	40	42	44	46
5	960	1,092	1,233	1,382	1,540	1,706	1,881	2,065	2,257
7	1,062	1,208	1,364	1,529	1,704	1,888	2,081	2,284	2,496
10	1,182	1,344	1,518	1,702	1,896	2,101	2,316	2,542	2,778
13	1,267	1,441	1,627	1,824	2,033	2,252	2,483	2,725	2,978
15	1,314	1,495	1,688	1,893	2,109	2,337	2,576	2,827	3,090
20	1,411	1,605	1,812	2,031	2,263	2,508	2,765	3,035	3,317
25	1,485	1,689	1,907	2,138	2,382	2,640	2,910	3,194	3,491
31	1,554	1,768	1,996	2,237	2,493	2,762	3,045	3,342	3,653
40	1,628	1,853	2,091	2,345	2,612	2,895	3,191	3,503	3,828
50	1,741	1,981	2,236	2,507	2,793	3,095	3,412	3,745	4,093
60	1,839	2,092	2,362	2,648	2,950	3,269	3,604	3,956	4,323

※ 計算方法は表4と同じ。海岸線・湖岸線から500m以内の地域でも、建築物の高さ13m以下の場合と、岸から200mを超え高さ31m以下の場合はⅡになりません(特定行政庁が規則でⅡと定めた区域を除く)。Ⅰ・Ⅳは表2のEから q＝0.6EV₀² で計算します。

表6: 閉鎖型・開放型の建築物の外圧係数Cpe・内圧係数Cpi(告示1454号第三)

部位	領域・型式	係数
壁面のCpe(表一)	風上壁面	0.8kz
	側壁面(風上端部から0.5aの領域)	−0.7
	側壁面(それ以外の領域)	−0.4
	風下壁面	−0.4
陸屋根面のCpe(表二)	風上端部から0.5aの領域	−1.0
陸屋根面のCpe(表二)	それ以外の領域	−0.5
内圧係数Cpi(表五)	閉鎖型	0及び−0.2
	開放型(風上開放)	0.6
	開放型(風下開放)	−0.4

※ 風力係数 Cf＝Cpe−Cpi。Cpeは屋外から面を垂直に押す方向、Cpiは室内から面を垂直に押す方向を正とします。a＝見付幅BとHの2倍のうち小さい方(m)。kz: HがZb以下なら1.0、HがZbを超えるときは、Z(その部分の地盤面からの高さ)がZb以下で(Zb／H)^2α、Zbを超えると(Z／H)^2α。閉鎖型の建築物がけた行方向に風を受ける場合、屋根面は張り間方向に風を受ける陸屋根と同じ扱いです。円弧屋根(表四)、独立上家・ラチス構造物・金網・煙突など(表六〜表九)は告示の各表によります。

表7: 切妻屋根面・片流れ屋根面・のこぎり屋根面のCpe(告示1454号第三表三)

屋根の勾配θ	風上面正の係数	風上面負の係数	風下面
10°未満	—	−1.0	−0.5
10°	0	−1.0
30°	0.2	−0.3
45°	0.4	0
90°	0.8	—

※ 表にないθは、表の値を直線補間します。風上面には正と負の2つの係数があり、θが10°未満では正の係数を、45°を超えると負の係数を用いた計算を省略できます。屋根勾配の角度は勾配換算早見表で寸勾配から引けます。

使い方

速度圧 — 建築地のV₀(告示1454号第二の地方区分、30〜46m/s)と地表面粗度区分、H(建築物の高さと軒の高さの平均)から表4・表5を引きます。例: 粗度区分Ⅲ・H＝10m・V₀＝34m/sならE＝1.576、q＝約1,093N/m²。
風圧力 — q×風力係数Cf(表6・表7、又は風洞試験)で、面に垂直な1m²あたりの風圧力になります(令第87条第1項)。
V₀の調べ方 — 告示の表は制定時(2000年)の市町村名で書かれています。合併後の市町村の値は、建築地を所管する特定行政庁や確認検査機関に確認してください。
さえぎるものがある場合 — 建築物に近接して、風の方向に対して有効にさえぎる他の建築物・防風林などがある場合は、その方向の速度圧を1/2まで減らせます(令第87条第3項)。

※ 本ページは条文・告示の式と数値を引くための早見表です。構造計算・設計・法令適合の判断は、原典を確認し、建築士など有資格者と所管の特定行政庁・確認検査機関の確認のうえで行ってください。地表面粗度区分Ⅰ・Ⅱ(平坦で障害物が散在する区域)・Ⅳは特定行政庁の規則で定められます。屋根ふき材・外装材・屋外に面する帳壁は、令第82条の4により、国土交通大臣が定める基準(屋根ふき材と屋外に面する帳壁は平成12年建設省告示第1458号)に従った構造計算で風圧に対する安全を確かめます。

間違えやすいポイント

Hを建物の最高高さにする — Hは建築物の高さと軒の高さとの平均です。
改正前の粗度区分のまま判断する — 2022年1月1日施行の改正で、都市計画区域の内外による区別がなくなりました。
閉鎖型の内圧係数を1つだけで計算する — 閉鎖型のCpiは0と−0.2の両方があり、それぞれでCf＝Cpe−Cpiを検討します。
局地的な地形を無視する — 丘の上や谷筋など、地形や地物で平均風速が割り増されるおそれがある場合は、その影響を考慮します。

式の意味

速度圧qは、地方ごとの基準風速V₀の2乗に比例します。Eのうち、Erは平均風速の高さ方向の分布を表す係数で、周囲が粗い(建物や樹木が多い)区分ほど低い位置で小さく、高くなるほど大きくなります。Gfはガスト影響係数で、風の変動の影響を表し、低い建物ほど大きな値です。V₀が34m/sから38m/sに上がると、qは(38／34)²≒1.25倍になります。

よくある質問

Q1. 風圧力の計算式は?

A. 風圧力＝速度圧×風力係数、q＝0.6EV₀²、E＝Er²×Gfです(令第87条・告示1454号)。

Q2. 基準風速V₀はどう調べる?

A. 告示1454号第二の表で30〜46m/s(2m/sきざみの9区分)です。市町村名は2000年当時のものなので、特定行政庁などに確認します。

Q3. 地表面粗度区分の決め方は?

A. Ⅰ・Ⅳと平坦な区域のⅡは特定行政庁の規則、海岸・湖岸から500m以内(高さ等の除外あり)はⅡ、それ以外はⅢです。

Q4. 地表面粗度区分は2022年に変わった?

A. はい。2022年1月1日施行の改正(令和2年告示第1437号)で、都市計画区域の内外による区別がなくなりました。

Q5. ガスト影響係数Gfの値は?

A. H10m以下でⅠ2.0・Ⅱ2.2・Ⅲ2.5・Ⅳ3.1、40m以上で1.8・2.0・2.1・2.3、その間は直線補間です。

Q6. Eの計算に使う高さHはどこの高さ?

A. 建築物の高さと軒の高さとの平均です。高さ12m・軒8mならH＝10mです。

Q7. 風力係数はどう決める?

A. Cf＝Cpe−Cpi(告示1454号第三)。閉鎖型の風上壁面はCpe＝0.8kz、Cpiは0及び−0.2です。風洞試験でも定められます。

Q8. 速度圧を減らせる場合は?

A. 近接して風を有効にさえぎる建築物・防風林などがあれば、その方向の速度圧を1/2まで減らせます(令第87条第3項)。

出典・参考

建築基準法施行令(昭和25年政令第338号) — 第87条(風圧力)第1項〜第4項、第82条第2号の表(荷重の組合せ)、第82条の4(屋根ふき材等の構造計算) — e-Gov法令検索の現行条文(令和7年政令第377号による改正、2025年12月1日施行)で確認。2026年11月1日施行予定の改正(令和8年政令第284号)でもこれらの条は変わらないことを確認
Ｅの数値を算出する方法並びにＶ₀及び風力係数の数値を定める件(平成12年建設省告示第1454号) — 第一(E・Er・Gf)、第二(V₀)、第三(風力係数表一・表二・表三・表五) — 国土交通省が2000年5月に公表した告示の本文(号数・日付が空欄の公表版)で確認。平成12年5月31日建設省告示第1454号として告示されたことは国立国会図書館「日本法令索引」で確認
令和2年国土交通省告示第1437号(告示1454号第一第2項の表の改正、2022年1月1日施行) — 国土交通省公開の改正告示・新旧対照表で確認
国土交通省住宅局建築指導課長「屋根ふき材、外装材及び屋外に面する帳壁の構造方法を定める件等の改正について(技術的助言)」国住指第3120号、令和2年12月7日(PDF) — 第3(告示1437号の概要・粗度区分の変更)・第4(2022年1月1日施行、同日以降に着工する建築物が対象)
告示の改正経過は国立国会図書館「日本法令索引」で確認(告示1454号の改正は令和2年告示第1437号の1回)

※ 本ページの数値は2026年10月時点で確認した出典にもとづきます。改正されることがあるため、最新の原典を確認してください。

※ 表2〜表5の数値は、告示の式と表の値から当サイトが計算したものです(丸めは各表の注記のとおり)。表1・表6・表7は告示の数値を整理したものです。

※ 本ページの表・数値は、上記の出典をもとに当サイトが計算・編集（加工）して作成したものです。出典元の機関・団体が作成したものではありません。

最終更新: 2026-10-19

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